耐震診断とリフォーム

1995年の阪神淡路大震災以降、住宅の耐震に対する意識は高まりました。

その中で、「建物倒壊の原因は瓦屋根が重いから」と言う根拠の無い話から、軽量瓦が売れるという事態が起こりました。

しかし実際は、土台と柱の接合が弱かった事による「ホゾ抜け」という現象が、多くの建物の倒壊の原因であることが分かりました。

阪神淡路大震災では写真のように、1階部分が潰れ、2階部分がそのまま残る形で倒壊している住宅が多く見受けられました。

これは、ホゾ抜けにより土台から柱が抜け1階部分が崩れ、その上に2階部分がそのままの状態で落ちたため、このような状態となっています。

このホゾ抜け対策の為、2000年6月1日以降の住宅には、耐震対策として基礎・土台・柱を固定する「ホールダウン金物」というものを取り付けるようになりました。

それ以前の住宅に関しては、後付け耐震金物を取り付ける「耐震リフォーム」という形で対策が行われるようになりました。

しかし、施工費用がかかる事と、取り付け義務がない事から、まだまだ普及が進んでいません。

そして、2011年に東日本大震災が起こり、改めて耐震に対する意識が高まりました。

耐震リフォームを考えた際、まずは耐震診断と考える方が多いと思います。

決して間違いではありませんが、パソコンによる診断を行った場合、既存の住宅の多くは「倒壊のおそれがあり」と診断されてしまいます。

築年数が経っている住宅の場合、現状の建築基準と違う基準で施工されていますので、当然といえば当然の結果です。

しかし、診断を鵜呑みにしないことが大切です。

外壁（屋根）塗装や耐震リフォーム、太陽光発電、シロアリ駆除を提案する業者の中には悪質なものも多く、過剰な請求をされたり、やっていない工事の請求をされたりするケースもよく聞きます。

もっと悪質なのは、床下の無料点検と偽り、持ち込んだシロアリを撒いて写真を撮り「ここにシロアリがいます」と家主を脅し駆除費用を請求したり、「屋根瓦が割れているので雨漏りしますよ」と言って屋根に上り、割れていない瓦をこっそり踏みつけて割り、修繕費用を請求されたりすることもあります。

耐震リフォームの場合、必要以上の耐震金物を計上し、高額な見積りを提示されることもあります。

このような被害にあわないためにも、その家その家に合った根拠のある耐震方法を検討すると同時に、出来る限り信頼できる業者に依頼することが重要です。